いい人といい仕事をつなぐマンパワーカンパニー
株式会社 スプラウト
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新型コロナウイルスの感染拡大防止のため、 AI搭載の赤外線サーモグラフィーによる発熱者検知一括レンタルの新サービスを開始

新型コロナウィルスの感染拡大防止のために、新たに撮影技術者からAI搭載のサーモグラフィーを含めた必要な機材を一括でレンタルするワンストップの新サービスを開始しました。

株式会社スプラウトのこのサービスは、人を集めざるを得ない株主総会等の発熱者の 入場規制を行い、集団感染のリスクを最小限にくい止めるものです。株主の方に陽性が発症し、株総がクラスター化したとしても会社として、招集通知に自己責任をうたって頂き、当日もサーモグラフィーを使って慎重に検査して入場させていたという事実でレピュテーションリスクに対応できるかと思います。AIサーモグラフィ-は、非常に高額でありその操作性も複雑であるので買取が主流です。しかしスポット借りで「集団感染防止に直ぐに使用したい」お客様からの強い要望を受け撮影技術者を含めたレンタルをご提供するに至りました。

今般創業の理念である『地球環境保全の一助となる企業であること』に顧みて、我々は今何ができるのかを討議した結果、少しでも感染予防の阻止に繋がる案として出たものが上記サービスです。

お申し込み、お問い合わせ:info@sprouter.jp

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■顔認証AI機能搭載 高精度体温検知システム

1.AIの顔認識技術により額を検知

2.温度校正器を使うことにより、より正確に表体温を測定

3.AIの顔認識技術と温度校正器を組み合わせて瞬時に多人数を高速検知

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■他社製品との比較

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水色の枠内が弊社で所有して実際に当サービスで使っているカメラ。

 ※1 NETD(雑音等価温度差)とは、どれだけ細かい温度差を見分けることができるかという指標。数値が小さいほど細かな温度変化に対応できる。

 ※2 スペクトルレンジとは、電磁波の周波数帯域を示すもの。

    可視光は0.4~0.7μm(マイクロメーター)

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通常の赤外線サーモグラフィーカメラの性能は、弊社所有の赤外線サーモグラフィー

カメラが局所で優っており、広範囲の発熱者検知サービスで使用する面からみると、弊社所有の顔認証AI機能付き赤外線サーモグラフィーカメラが適しているのが分かります。

 特に優れている特徴として、

・1度に30人まで同時に測定することができる。

・最短0.03秒で体温を検知することができる。

(モニターとして接続したパソコンのスペックにより誤差が生じます)

・可視画像で検知できるので、発熱者の判別が容易にできる

・顔を認証して額の部分の温度を測定しているので、画面内に温かい飲み物が映っている場合や、夏場に髪の毛が高温になってしまった場合等、誤認してしまう可能性が低い。

 等が挙げられます。

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■レンタルに含まれるもの

・赤外線取扱い技術者

・顔認証AI機能付き赤外線サーモグラフィーカメラ

・確認用モニター

・操作用パソコン    他

上記がセットになっております。

お問い合わせ頂き、詳細資料をメールさせて頂きます。

※日数や規模により異なりますので、金額等お気軽にお問い合わせください。

■AIサーモグラフィ-の販売

継続的に設置を希望される病院、企業様からのお問い合わせを多数頂いております。

AIサーモグラフィーは、すでにNHK放送センターにおいても天井からの吊り下げにより設置されております。

弊社にてAIサーモグラフィーの販売から設置工事まで行っており継続してご利用の企業様は是非固定設置のご検討をして頂けたらと思います。

上記「他社製品との比較」で販売価格をご紹介させて頂きましたが、間接経費、間接流通経費を削減し、高精度、高スペック、低価格を実現いたしました。

■SDGsと株式会社スプラウト

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2008年(平成20年)5月30日(ゴミゼロ)に株式会社スプラウトは

『地球環境保全の一助となる企業であること』を経営理念とし創業した企業です。

起業のきっかけは、代表取締役 杉本 行男がアメリカ元副大統領でノーベル平和賞受賞者のアル・ゴア氏の環境問題を記録したドキュメンタリー映画「不都合な真実」を観て衝撃を受けたことによるものです。「今のままの地球環境を子供達に渡したい」という一念からCO2削減により地球温暖化を防ぐという社是を掲げ、リサイクル(産業廃棄物)の分別作業から株式会社スプラウトはスタートしました。

2015年9月国連サミットで採択された2030アジェンダ(通称:2030アジェンダ)が弊社の創業の理念と合致しSDGsを強く支持し、世界共通の17のゴール(目標)2030年を期限に達成を目指しております。

特に「13.気候変動に具体的な対策を」「15.陸の豊かさも守ろう」を重点目標に掲げ事業と連携し取り組みを行っております。

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